公益社団法人 劇場演出空間技術協会

調査研究報告書

演出空間の安全と技術革新のため、SMPTE ST2110等の最新伝送技術や照明規格、
安全指針など、専門部会による質の高い調査研究の成果と最新資料を公開

建築

劇場・ホールの改修工事に関する調査研究（平成14年発行）

劇場・ホールにおける改修工事の体系的手法が確立していないとして、調査研究を実施。建築に関わる部分を対象として改修工事に関する実態を公立文化施設へのアンケート、ヒアリング調査を以って明らかにし、劇場・ホール運営者への改修資料の提供と、今後の方向性検討のための材料となることを目的とした。
全国の劇場・ホールでの改修実施状況や、実施項目、実施時期などを纏めている。さらに、改修実施項目を建築系、一般設備系、舞台設備系に類型し、改修の傾向を探っている。また、改修工事の起案から実現までの過程における検討事項をヒアリング結果を基に項目立てている。
巻末には実際にヒアリングを実施した９施設の改修実例データが収められている。

機構

演出空間の基準・規則・安全について（平成8年発行）

建築構造技術や舞台可動装置などの操作・制御方式の発達により安全性と効果的な運営の必要性を示した基準整備が急がれる中で、イギリスとドイツでの演出空間における実態調査結果を掲載。 日本独自の基準を確立するための基礎調査と位置付けている。 イギリスでの調査では、英国劇場技術者協会（ABTT)を訪問してのヒアリング。おもな質問内容は①劇場関係の諸規則等はどういう組織で制定されたか。②演出側の要求と安全性の矛盾を規則上でどのように解決したか③規則の適用区域を客席と舞台に分けたのかどうか。ドイツでの調査では、ドイツ劇場技術協会（AGTT）、ビステ＆ゲリング建築設計事務所（劇場コンサルタント）へ訪問、ヒアリングを実施。比較調査が可能なようにイギリスでの質問内容と共通の項目となるような内容としている。

照明

照明等演出用設備の伝送規格（平成7年発行）

舞台、スタジオ等の演出効果等に利用する、演出用照明器具、装置及び各種システム制御信号方式を統一することによって、それら使用機器相互間の互換性を確保し、また各種の器具、装置及び各種のシステム間を統括的な同一制御系のもとに正常に動作させることを目的とする伝送規格。 舞台・スタジオ等で使用する、演出用照明器具、装置及び各種システム間の制御信号伝送方式を適用範囲としている。 参照規格はEIA-485(電気的特性）/JIS　X　5104（伝送フレーム構成）その他、システム構成、伝送路のインターフェイス、識別IDと機種コードの自動生成、伝送手順とフォーマット、コンソール間の制御信号、規格使用時の留意事項などで規格書は構成されている。

リモコン照明機器制御の規格について（平成7年発行）

「はじめに」より：近年、「リモート制御式演出用照明器具」の実用化が急速に進展しつつある。各種照明器具メーカーは、独自の特徴をもつ製品を一斉に開発しており、このまま推移すれば、互換性を欠くシステムが複数存在することになり、メーカー及びユーザーに多大な混乱をもたらし、双方にとって経済的技術的損失となり、またエンターテイメント文化の成長を妨げることになる。欧米諸国も同様の問題を抱え、制御信号の規格統一化によって、混乱を未然に防ごうとしてる。我が国においても国際的な動向をふまえた、照明器具の標準化を推進し、機器の互換性を確保することは極めて重要な問題である。そこで、制御信号の統一化（共通化）を目標として調査研究を実施。 リモコン照明制御規格に関する調査研究、劇場演出用機器設計基準に関する調査研究、 リモコン照明機器の制御信号の規格化に関しては、1991年株式会社東京放送によって「RMX－３０」が提案されている。この調査は、「RMX-30」で示された考え方を更に各種リモコン照明器具に適合できるように発展させようとするもの。 リモコン照明機器が演出照明の各分野での使用状況、問題点、将来どのような機能・性能が期待されているかを調査し、規格化にたいして考慮すべき事項について討議。更にその上で制御信号規格の素案を作成を図った。 その結果、JATET-L-3010照明等演出用設備の伝送規格が完成した。

COMOSフロッピーディスク調光データフォーマット規格（平成8年発行）

劇場等において演出される演劇全般についての､個々の演目に関する照明技術を芸術の観点からとらえ､優れた照明効果（調光レベル値）の保存と再生を可能とするための調光データ共通フロッピディスクの規格化を計ることを目的とする｡ 具体的には､A劇場において演出された演目についての照明効果 (調光レベル値) を､劇場間の共通フロッピディスクを用いることによりB劇場においてその再現を可能とするもので､各劇場における異なった調光操作卓を､規格化されたフロッピディスクを使用することにより調光データの互換性を可能にするものである。 特定の劇場において公演された演目の照明効果を､別の劇場においてそのまま再現すること及び､汎用パーソナルコンピュータを使用して事前に調光レベルの作成・保存と劇場の調光操作卓への展開が可能となる｡

音響

スピーカーシステムを懸垂する場合の「基本原理」吊下げスピーカーの安全性について（平成5年発行）

○スピーカーシステムを懸垂する場合の「基本原理」 米国JBL社発行のテクニカルノートvol.9No.14″Basic Principles For Suspending Loud speaker systems”を翻訳したもの。
建築業者や音響機器取扱者に対して、適切な取り付け技術や取り付け金具等の知識を得るための資料。各種取り付け器具メーカーの発表している性能をデータとして使用し、注釈のない限り規格値は、中央部から引っ張る場合の数値としている。アメリカにおいて標準とされている材料・施工を掲載。
○吊下げスピーカーの安全性について
平成2年発行の「懸垂物安全指針・同解説」（日本建設センター発行）を参考資料として、従来の方式の見直しを行ったもの。ワイヤーロープについてはこれを準用して安全率を10倍にした。

劇場ホール建築 音響サイドよりの要望事項について（平成6年発行）

ホール建設にあたり音響上の作業・操作に関連する諸室を設定する場合の、検討を要することが望ましい事項について列挙したもの。
1000～2000人程度収容の多目的公共ホールを対象としている。
各諸室毎に　位置、スペース、窓、空調、スピーカ、搬入路、室内照明、電源、室内条件などの項目を立て、それぞれに必要な条件を整理している。

劇場演出機器設計基準に関する研究「音声明瞭度指数STIのホール音響設計への適用についての調査研究」（平成6年発行）

ホール電気音響設備の音声明瞭度指標としてのSTI方式の有用性、問題点を、実際のホール（中野区もみじ山文化センターホール）における実験を中心にして確認することを目的としている。適用範囲や条件について様々な角度からの調査研究が必要と考えられるが、次の基本項目を取り上げている。
(1)各種STI測定器による実測値の比較 (2)STI測定値とスピーチの聞き取りやすさについての聴感評価との比較 (3)ホール残響時間を変化させた場合のSTI測定値と聴感評価 (4)スピーカーの指向性範囲内外のSTI測定値と聴感評価 (5)各種STIシュミレーションシステムのSTI予測値の比較 (6)STIシュミレーションによるSTI予測値と実測値との比較
また、ホールにおける実験とコンピュータシュミレーションによる予測に分けて調査を実施した。

総合

劇場マネージメント関連の人材育成について（平成6年発行）

日本における舞台芸術界全般の現状分析、アーツ・マネジメント、アーツ・アドミニストレーションの概念に関する社会の認識度と、今後の展望を考察。さらに比較研究の対象として、英・米、日の舞台 あ芸術関連職能に対する人材育成の仕組みと社会の受入れ構造を調査し、人材育成に対する将来への展望が推測できるとして研究を実施している。 調査過程で生じた問題点に対して「はじめに」では、日本の舞台芸術界での、専門職としての技術的基礎教程の不明確性、アカデミズムと現場の乖離、徒弟制度での技術習得と、年功経験則による、職能維持の現状を指摘。それらに対して職能としての社会保障の確立、インターン制度の実施、創造文化の生産性の確保などが必須であると考察を調査研究会からの提言としてまとめている。

劇団経営実態に関する調査研究について（平成6年発行）

総労働時間の短縮による余暇時間の拡大や人口の高齢化に伴う社会構造の変容は、社会システムの変革を余儀なくさせ、国民にとっては生涯学習の必要性がますます高まっている。そんな中で㈶産業研究所実施の『感性産業に関する調査研究』では、「日本における芸術文化活性化のためには産業という視点からの見直しを」と提言されている。それを受け、日本における舞台芸術（演劇）の現状を把握し、産業化に向けての課題抽出を実施。マルチメディア市場にも対応でき、国際的な競争力のあるソフト・ハードの開発に視点をおいて、課題解決の方策を検討した。討議内容は、①我が国の舞台芸術業界の現状評価　②舞台芸術業界に於ける課題の抽出　③課題解決のためのアプローチ方法の検討・評価　④我が国の舞台芸術界の将来ビジョンの方向性　⑤将来ビジョンを具現化するための方策の提案。 『第３章演劇産業化に向けての視点』では日本での舞台芸術に対して産業的観点をもつ上での参考事例として、バウハウスとNIDA（ナイダ）を取り上げ、さらにアジアへ視野を広げて展開している企業として、ホリプロ、吉本興業を取り上げている。そのうえで、舞台芸術における研究開発機構設立の提案を掲げている。『第４章今後の事業展開の方向性』では、対処療法的であった芸術分野への支援・活性化を改め抜本的な方策を施すため、研究開発機構設立の際の概要を想定しまとめている。

新分野集客施設の実態について（平成6年発行）

劇場・ホールの枠を超えたエンターテイメントな各種イベント・スポーツなどが演出される空間を「新集客施設」として捉え、ソフト・ハードの一体化した技術的側面を調査研究。 91年ヨーロッパの施設視察調査実施、92年米の施設視察調査を実施。その二つの調査をまとめたもの。 構成は「立地」、「建築」、「防災・避難計画」、「イベント」、「維持管理と事業運営」、「関連法規」

劇場用語（平成7年発行）

劇場建築設計の際に使用される劇場関連用語の統一化を図ったもの。 建築とかかわりがあると思われる劇場関連用語から、劇場建築設計に使用される用語で他分野とのかかわりが深い８０語を選出し共通劇場用語としている。 表示内容は、用語-かな-英語表記-類義語-関連語。用語の定義や意味は明示していない。

その他

JATET・電気設備学会 共同　劇場等演出空間電気設備指針 改訂版（2014）

電気設備学会と劇場演出空間技術協会が共同編集し、1999年7月31日に発行した、劇場等演出空間の電気設備に関する指針です。日本電気技術規格委員会（JESC）の承認を受け、演出空間特有の電気設備の特徴や、安全に取り扱うための注意点を解説しています。

改訂版（2014）では、電気設備技術基準解釈の改正に合わせた内容の訂正に加え、参考例として掲載する設備機器の運用例などを見直しています。

度での技術習得と、年功経験則による、職能維持の現状を指摘。それらに対して職能としての社会保障の確立、インターン制度の実施、創造文化の生産性の確保などが必須であると考察を調査研究会からの提言としてまとめている。

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